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<nowiki>'''Nippon News Network'''（'''ニッポン ニュース ネットワーク'''、略称：'''NNN'''）は、[[日本テレビ放送網|日本テレビ]]（NTV）を[[キー局]]、[[讀賣テレビ放送|読売テレビ]]（ytv）を[[準キー局]]とする、日本の[[民間放送]][[テレビ]]の[[ニュース系列|ニュースネットワーク]]である。
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'''Nippon News Network'''（'''ニッポン ニュース ネットワーク'''、略称：'''NNN'''）は、[[日本テレビ放送網|日本テレビ]]（NTV）を[[キー局]]、[[讀賣テレビ放送|読売テレビ]]（ytv）を[[準キー局]]とする、日本の[[民間放送]][[テレビ]]の[[ニュース系列|ニュースネットワーク]]である。
  
 
[[TBSテレビ]]を[[キー局]]とするニュースネットワーク『[[Japan News Network|JNN]]』に続いて日本で2番目に古いニュースネットワークである。なお、ニュースとは別関係の番組供給ネットワーク「NNS」については、[[日本テレビネットワーク協議会]]を参照のこと。
 
[[TBSテレビ]]を[[キー局]]とするニュースネットワーク『[[Japan News Network|JNN]]』に続いて日本で2番目に古いニュースネットワークである。なお、ニュースとは別関係の番組供給ネットワーク「NNS」については、[[日本テレビネットワーク協議会]]を参照のこと。

2018年2月16日 (金) 22:48時点における版

Nippon News Network（ニッポン ニュース ネットワーク、略称：NNN）は、日本テレビ（NTV）をキー局、読売テレビ（ytv）を準キー局とする、日本の民間放送テレビのニュースネットワークである。

TBSテレビをキー局とするニュースネットワーク『JNN』に続いて日本で2番目に古いニュースネットワークである。なお、ニュースとは別関係の番組供給ネットワーク「NNS」については、日本テレビネットワーク協議会を参照のこと。

概説

日本テレビ（NTV）、読売テレビ（ytv）などを中心として1966年4月1日に結成。結成時の加盟局は19局。

NTVの初期のネット局である大阪テレビ放送（OTV、現在の朝日放送）や中部日本放送などはラジオ東京（現在のTBS）のニュースをネットしていたため、ytvの開局までNTVのニュースにネットワークニュースは無かった。ytv等系列局が順次開局したことに伴い、NTVもこれまで自局向けに制作されていた「NTVニュース」をそのままネット局に流す事を改め、ネット局向けの全国ニュースを制作することとなり、「あさ7時のニュース」、「日本テレニュース」、「ニュースフラッシュ」、「今日の出来事」がネットワークニュースとして制作された。これらの番組は原則としてNTVが制作に当たったが、各局は取材協力を行うなど現在のNNNに近い体制であった。しかしながら、スポンサーはNTVが付け（のち各社独自の販売に変わる）、制作費もNTVが丸抱えをするなどこれらはあくまでもNTVの番組であった。

NNN発足当初は、福岡県等の九州全域に系列局が無く、NNN発足当初に九州地方にNNN系列局が存在しなかったことが今のところ沖縄県に日本テレビ系列局が存在しない理由にもなっており、また中京地区も長らく不安定なネット状態（東海テレビ→メ～テレ→中京テレビ）であった事など、JNNやFNNに比べ体制作りに時間を要した。

1994年に鹿児島讀賣テレビが加盟し現体制が完成。2024年現在、フルネット局27局とクロスネット局2局（福井放送、テレビ大分）、トリプルネット局1局（テレビ宮崎）の計30局で形成されていて日本最大である（JNNはフル28局、FNNはフル26局とクロス1局、トリプル1局、ANNはフル24局とクロス1局、トリプル1局、TXNはフルネットが大都市圏中心の6局のみである）。

なお、「NNN」のロゴは日テレ本社の汐留（港区東新橋）移転に伴い、シンボル的に別バージョンが報道局内など一部に掲示されているが、正式なロゴの変更は行われておらず、番組などでもこれまで通りのロゴが使用されている。しかし「NNNストレイトニュース」、週末の「NNNニュース」では、NNNのロゴの表記は使用されていない。

地方発のニュースの場合は毎回ニュースVTR終わり時、画面右上に日本地図とともにNNNのロゴと配信元の放送局名が表記されている[1]。2局以上にまたがる場合は連名表記され、地震や大事件・事故発生の場合は近隣地域局と日本テレビも含むので「NNN 取材団」と表記される。毎回表記されるのはNNNくらいである。当初は単に「（系列局名）取材」と表記していた。

特徴

  • ハイビジョンでの中継や取材に力を入れている。全国ニュース向けの素材回線は、系列局全体の3分の2以上が既にハイビジョン回線への更新を完了している。なお、NNNでの報道方針として2008年8月頃まで系列局の送出回線全てを出来る限りハイビジョン化する目標だったが、回線設備の更新には多額な経費を要するため、未だ標準画質での送出を行っている局もある[1]。またハイビジョンで送出している系列局でも各支社・支局が取材するニュース映像が標準画質になっている場合も多い。衛星中継車（SNG）によるハイビジョン中継は、コスト削減の目的で同じ仕様の中継車を系列局全体で共同購入したため、ほとんどの系列局で対応している。全国ニュースで地上回線がハイビジョンに対応していない局でも「中継車→衛星→キー局（NTV・ytvなど）」のルートでハイビジョン中継が可能である（その場合のテロップはキー局側で挿入。特に「ズームイン!!SUPER」でこのような中継方式をとることが多い）。
  • 夕方のニュース番組は関東や関西などでは視聴率苦戦を強いられていたが、最近では関東など東日本地域や（その地域に）最初開局した局（第1局）の地域においては、視聴率は回復している。また、NNN地方局では、ローカル夕方ワイド番組の視聴率が好調な局が多いので全国の夕方ニュースも高視聴率をマークする場合が多い（北海道・宮城・広島・愛媛・山口・福岡・熊本など）。しかし、17時台からの「NNN Newsリアルタイム」を、一部のみネット（ローカルワイドに内包）、または17時台全てネットして、18:16からローカルニュースをする系列局もある。なお、前番組の「NNNニュースプラス1」に比べると、17時台ネットは増加している。2006年4月に福岡放送が、同年7月にytvが、同年9月に中京テレビが、同年10月には高知放送と秋田放送が、2007年には福井放送が、それぞれ17時台の一部ネット、または完全ネットを開始した。
  • 近年、報道に対する意識が低下しているという視聴者の声も聞かれるようになった（NNN/NNSに加盟していない他局、他系列も同様）。以前は番組内容（独自ネタ・スクープや、横並びの項目を他局より深く掘り下げる姿勢など）が高い評価を集めたが、夕方や夜の基幹ニュースにおいて、他局のワイドニュースでの制作・構成手法を取り入れて「芸能」「スポーツ」「生活情報」など、報道本来のカテゴリーから逸脱するような内容が幅を効かせるようになったことが、その理由と言われている。明らかに視聴率を意識しているようなスタンスへの移行を鮮明にしていることについては、各方面から批判の的となっている。また、他局を結果的に模倣するスタイルとなっているが、視聴率の獲得＝結果を出すに至っていないことも、批判を増す原因の一つと考えられてもいるという。
  • tvkやチバテレなど、一部の独立U局に対して、ニュース素材の供給を行っている（これはかつて、関東地方の一部の独立U局がNNSにオブザーバー加盟していた名残である）。

加盟局

現在の加盟局

この表は、北海道-東北-関東-甲信越-静岡-東海-北陸-近畿-中四国-九州沖縄 の順で記載している。

  • ● - 中波ラジオ局兼営局（○○放送と言う名の局は福岡放送を除きラテ兼営）
  • ○ - 関連会社・子会社にラジオ局を持つ局[2]。
  • ■ - 地域ニュース動画配信実施局
  • ◆ - 第三セクター局
  • □ - 全国ニュースのハイビジョン回線配信実施局（2024年5月現在）
  • なお、ロゴ表示は2024年4月現在、系列全局が実施している。


エリア 略称/ID 社名 開局日 備考 記号
北海道 STV 5 札幌テレビ放送 1959年4月1日 基幹局。NNSには1972年4月1日加盟。[3]ロゴ表示は2008年6月1日開始 ○■□
青森県 RAB 1 青森放送 1959年10月1日 1975年3月31日～1991年9月30日の間はANNとのクロスネットだった。ロゴ表示は2009年4月3日開始（ワンセグでは非表示）。 ●■□
岩手県 TVI 4 テレビ岩手 1969年12月1日 1969年12月1日開局～1980年3月31日の間はANNとのクロスネットだった。 ○■
宮城県 MMT 4 宮城テレビ放送 1970年10月1日 基幹局。1970年10月1日開局～1975年9月30日の間はANNとのクロスネットだった。 ■□
秋田県 ABS 4 秋田放送 1960年4月1日 1960年4月1日開局～1992年9月30日の間は番販でJNNにも参加。 ●■◆□
山形県 YBC 4 山形放送 1960年3月16日 1980年4月1日～1993年3月31日の間はANNとのクロスネットだった。 ●■◆□
福島県 FCT 4 福島中央テレビ 1970年4月1日 本社は郡山市。1971年10月1日加盟。
1970年4月1日開局～1971年9月30日の間はFNN/ANNとのクロスネット。
1971年10月1日～1981年9月30日の間はANNとのクロスネットだった。		 ■□
関東広域圏 NTV 4 日本テレビ放送網 1953年8月28日 キー局及び基幹局。日本初の民放テレビ局。
ロゴ表示は2008年5月19日開始（ワンセグでは非表示）。		 ○■□
山梨県 YBS 4 山梨放送 1959年12月20日 ●□
長野県 TSB 4 テレビ信州 1980年10月1日 1980年10月1日開局～1991年3月31日の間はANNとのクロスネット。
1980年9月30日までは日本テレビ長野支局が取材。
1980年10月1日開局～2007年9月30日の間は松本市に本社があった。		 ■
新潟県 TeNY 4 テレビ新潟放送網 1981年4月1日 ■□
静岡県 SDT 4 静岡第一テレビ 1979年7月1日 1978年6月30日までは日本テレビ報道局静岡駐在部が取材。 ■□
中京広域圏 CTV 4 中京テレビ放送 1969年4月1日 基幹局。1973年4月1日加盟。 ■□
富山県 KNB 1 北日本放送 1959年4月1日 ●■◆□
石川県 KTK 4 テレビ金沢 1990年4月1日 1990年3月31日まで北日本放送（金沢・能登地区）と福井放送（小松・加賀地区）が取材を担当
福井県 FBC 7 福井放送 1960年6月1日 1989年4月1日からANNとのクロスネット局 ●■
近畿広域圏 ytv 10 讀賣テレビ放送 1958年8月28日 準キー局及び基幹局 ■□
鳥取県 NKT 1 日本海テレビジョン放送 1959年3月3日 1959年3月3日開局～1959年12月14日の間はJNNに加盟。
1959年12月15日～1972年9月21日[4]の間はFNN/FNS/ANNトリプルクロス。1972年9月22日[5]～1989年9月30日の間はANNとのクロスネットだった。本社は鳥取県鳥取市。 		■□
島根県 山陰地区の放送局相互乗り入れ開始から対象
広島県 HTV 4 広島テレビ放送 1962年9月1日 基幹局。1966年4月1日発足～1975年9月30日の間はFNN/FNSとのクロスネットだった。 ■□
山口県 KRY 4 山口放送 1959年10月1日 1969年4月1日に福岡放送が開局するまでは九州全体の取材を担当。[6]
1978年10月1日～1993年9月30日の間はANNとのクロスネットだった。本社は周南市。 		●■◆□
徳島県 JRT 1 四国放送 1959年4月1日 ANN非加盟にも係わらず、平日15:55からANNニュースをネットする。 ●■◆□
香川県 RNC 4 西日本放送 1958年7月1日 ●■□
岡山県 1983年4月1日から対象
愛媛県 RNB 4 南海放送 1958年12月1日 1992年10月1日に伊予テレビが開局するまで、番販でJNNにも参加（1958年12月1日開局～1992年9月30日の間）。
1995年4月1日に愛媛朝日テレビが開局するまでは一部のANNニュースをネット受けしていた（1970年1月1日ANN発足～1995年3月31日の間）。		 ●■□
高知県 RKC 4 高知放送 1959年4月1日 1970年4月1日にテレビ高知が開局するまでは番販でJNNにも参加（1959年4月1日開局～1970年3月31日の間）。 ●□
福岡県 FBS 5 福岡放送 1969年4月1日 基幹局。正式の放送対象区域は福岡県のみ。 ■◆□
佐賀県 なし 福岡放送が取材を担当
長崎県 NIB 4 長崎国際テレビ 1991年4月1日 □
熊本県 KKT 4 熊本県民テレビ 1982年4月1日 ■□
大分県 TOS 4 テレビ大分 1970年4月1日 FNN・FNSクロスネット局。
1970年4月1日開局～1993年9月30日の間はFNN/FNS/ANNトリプルクロスであった。		 ■
宮崎県 UMK 3 テレビ宮崎 1970年4月1日 FNN/FNS/ANNトリプルクロスネット局。正式加盟は1979年4月1日。NNSには非加盟。 ■
鹿児島県 KYT 4 鹿児島讀賣テレビ 1994年4月1日 □
沖縄県 なし 日本テレビ那覇支局が取材。 □（那覇支局）

過去の加盟局

エリア 略称 / ID 社名 加盟期間 脱退理由・備考
宮城県 OX 8 仙台放送 1966年4月1日発足～1970年9月30日 宮城テレビ開局のため脱退。
福島県 FTV 8 福島テレビ 1966年4月1日発足～1971年5月31日[7] 新聞資本の意向による福島中央テレビとのネット整理のため。[7]本社は福島市。
新潟県 NST 8 新潟総合テレビ 1968年12月16日開局～1981年3月31日 テレビ新潟開局のため脱退。
静岡県 SATV 5 静岡県民放送
（現静岡朝日テレビ）		 1978年7月1日開局～1979年6月30日 静岡第一テレビ開局のため脱退。
中京広域圏 NBN 6 名古屋放送
（現名古屋テレビ放送）		 1966年4月1日発足～1973年3月31日 系列整理により中京テレビに一本化した。
長崎県 KTN 8 テレビ長崎 1969年4月1日開局～1990年9月30日 長崎国際テレビ開局のため脱退。[8]
熊本県 TKU 8 テレビ熊本 1969年4月1日開局～1982年3月31日 熊本県民テレビ開局のため脱退。
鹿児島県 KTS 8 鹿児島テレビ放送 1969年4月1日開局～1994年3月31日 鹿児島讀賣テレビ開局のため脱退。

海外支局

地名は順不同。運営している加盟局を地名の後に示す。

  • NNNニューヨーク支局（日本テレビ）
  • NNNワシントン支局（日本テレビ）
  • NNNロサンゼルス支局（読売テレビ）
  • NNNロンドン支局（日本テレビ）
  • NNNパリ支局（読売テレビ）
  • NNNモスクワ支局（日本テレビ・札幌テレビ）
  • NNNカイロ支局（日本テレビ）
  • NNN北京支局（日本テレビ）
  • NNN上海支局（読売テレビ）
  • NNNソウル支局（日本テレビ）
    • 韓国SBS本社内に設置。福岡放送も記者を派遣
  • NNNバンコク支局（福岡放送）

ネットニュース

随時

朝

詳細は 日本テレビ系列朝ニュース枠 を参照

昼

詳細は 日本テレビ系列昼ニュース枠 を参照

夕方

詳細は 日本テレビ系列夕方ニュース枠 を参照

20:54 - 21:00

最終版

詳細は 日本テレビ系列深夜ニュース枠 を参照

報道特別番組

詳細は NNN報道特別番組 を参照

選挙・台風・地震や、他に、大きな事件・事故の際に特別番組を編成、放送する。

国政選挙

開票状況を伝える特別番組を放送。出口調査などを駆使して早く、分かりやすく伝える。なお選挙テレビ特番で多くのテレビ局が実施している議席数や当確情報を表示する通称「L字画面」はNNNが国政選挙速報をプロ野球中継と両立させるために実施したのが始まりである。

地震・津波

震度3以上を観測した揺れについてはニュース速報の形式で伝え、場合によっては市町村別震度も伝える。なお、NNNニュース速報は地上波のほかBS日テレ、日テレNEWS24でも表示される。
規模が大きな地震については、長時間にわたって伝える。地震に伴う津波に関しても同様の措置をとる。
尚、2007年1月13日13時24分（日本時間）に北西太平洋で発生したM8.3の地震では12分後の13時36分に津波警報・注意報が発令されたが、NNN系列（BS・CS含む）では警報・注意報が出される地域を表示する“日本地図”が、警報・注意報発令から約18分後の13時54分になって表示されていた（NHKとNNN以外の他系列は、すぐに表示していた）。なお、日テレNEWS24に至っては、13時53分になって“速報”という形で津波情報を放送した。

台風

台風時は、各局で編成されるため、すべての加盟局に向けた特別番組の放送は滅多にしない。又、通常のニュース・情報番組のなかで、番組の多くを台風情報に充てている。

関連項目

脚注

  1. ↑ この表記方法は1980年代後半頃から開始。初代の表記は簡素化された日本地図で、取材局の地域の所に赤い点を付けていた。2代目の表記は1990年代後半頃からで、日本地図は正確なものであったが、日本全体の地図ではなく、取材局所在地の道府県のみを表記していた。3代目は日テレ汐留移転の2004年2月29日からで、再び簡素化された日本地図に戻ったが、NNNのロゴが日本地図に重なっているため、初代のような表記とは異なっている。
  2. ↑ 関連会社として日本テレビにはRFラジオ日本、テレビ岩手にはエフエム岩手（TVI社屋内に本社・演奏所を設けている）がある。札幌テレビは2005年10月1日からラジオ部門が子会社のSTVラジオへ移行
  3. ↑ 1969年4月1日～1972年3月31日の間はFNSに加盟していた（このため、STVはNNSには加盟しなかった）。なお、実際は1959年4月1日の開局時からフジの制作番組をネットしていた。また、STVは開局から一貫してFNNには非加盟を継続している。
  4. ↑ 山陰地区の放送局相互乗り入れ開始直前日。1972年9月22日より山陰地区の放送局相互乗り入れ開始。
  5. ↑ 山陰地区の放送局相互乗り入れ開始日。
  6. ↑ テレビ長崎、テレビ熊本、鹿児島テレビも同じく1969年4月1日の開局で、FBSを含むこれら4局が開局するまでは、山口放送が九州地方全体が取材対象地域だった。
  7. ↑ 7.0 7.1 10月に行われるネットチェンジに先駆け5月末に脱退。
  8. ↑ 長崎国際テレビ開局と同時にテレビ長崎はNNNを脱退する予定だったが、長崎国際テレビの開局が遅れ、半年の空白期間が生じた（1990年10月1日～1991年3月31日）。なお、空白期間中のニュース取材は、福岡放送が新たに長崎支局を設置して担当した。
  9. ↑ NNN加盟局のうち、UMKを除く29局が加盟。RBC、OTVはNNN･NNSには非加盟。

外部リンク

補足

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