鶴見祐輔
鶴見 祐輔(つるみ ゆうすけ、1885年1月3日 - 1973年11月1日)は、日本の鉄道官僚、政治家、著作家。群馬県に生まれ、東京を経て、父の郷里・岡山県へ転居。岡山県立岡山中学から旧制一高、東京帝国大学法科大学政治学科へ進学し、新渡戸稲造に師事。卒業後、内閣拓殖局から鉄道院へ転じ、後藤新平の女・愛子と結婚。1924年に鉄道省を辞した後、渡米して講演旅行を行い、講談社に小説『母』を発表するなど著述活動で生計を立てた。1927年の衆議院議員総選挙に岡山第1区から立候補して当選し、明政会を結成してキャスティング・ボートを握ったが、1930年の明政会事件の後、総選挙で落選。渡米して講演旅行を行い、『プルターク英雄伝』を翻訳、伝記『後藤新平』を執筆した。
1936年に立憲民政党に入党し、岩手第2区から総選挙に立候補して当選。宇垣一成内閣成立に参画するも、失敗。1938年、太平洋協会の常務理事に就任し、実質的に会を主宰する。1940年、米内内閣で内務政務次官。同年大政翼賛会に合流、1944年翼賛政治会(のち大日本政治会)総務。
戦後、日本進歩党を結成し、幹事長となるが、1946年に公職追放。1950年解除となり、翌年新政クラブに参画。1952年改進党顧問、1953年参議院議員選挙に全国区から出馬し当選。1954年日本民主党結党に参加。同年、第1次鳩山一郎内閣で厚生大臣。1955年自由民主党結党後、同党顧問、総務、相談役を歴任。1959年、自民党非公認で参議院岩手地方区から立候補するも落選。同年、脳軟化症を発症し、以後は療養生活を送った。1973年没、享年88。
目次
来歴[編集]
生い立ち[編集]
1885年1月3日、群馬県多野郡新町で、官営・新町紡績所の工場長をしていた父・良憲[1] と、母・琴子[2] の2男(10人きょうだいの4番目)として生まれる[3]。一家は1895年9月に東京・赤坂、1896年1月に父の郷里・岡山へ転居[4]。鶴見は1895年に新町立尋常小学校を卒業、新町立高等小学校に入学し、赤坂区立赤坂尋常高等小学校を経て、1898年に岡山市立岡山高等小学校を卒業した[5]。
同年、岡山県立岡山中学に入学[5]。中学時代にスタンレーの『アフリカ探検記』を読んで「日本を抜け出して、世界に出て行かなければだめだ」と決心し、英語の勉強に熱中[6]。1899年夏に一家が名古屋へ転居した後は級友・池田長康宅に寄寓して岡山中学に通学、池田とは生涯の親友となった[7]。
1900年4月に名古屋で母・琴子が病死[8]。中学時代の鶴見は野球に注力していて成績は芳しくなく、母が死に際して「お前はもっと学問のできる子であると思ったのに」と言ったことから、鶴見は母の墓前に首席卒業を誓ったとされる[9]。またこの頃父・良憲の事業が行き詰まり、家計が次第に逼迫していったことから、きょうだいを養い家計を支えるために学課の試験勉強に励んだともいわれている[10]。
1903年3月、岡山中学を首席で卒業し、同年夏に一家が転居していた小田原市へ移る[11]。同年9月、旧制一高法科甲類(英法)へ次席で入学し、南寮10番に入寮[12]。一高時代には英語教師だった夏目漱石の薫陶を受け、弁論部に所属して全寮茶話会で演説するなどし、撃剣部に所属して稽古掛を務めた[13]。
1906年6月、一高英法科を首席で卒業し[14][15]、同年7月、東京帝国大学法科大学政治学科(現在の東京大学法学部)に入学[14]。同年10月に父が小田原で死去し[16]、鶴見は長姉・敏子の嫁ぎ先だった廣田理太郎の支援を受け、東京麹町区にあった廣田の家に寄寓して学業を続けた[17]。
東大在学中に、自身の一高卒業後に一高の校長に就任した新渡戸稲造に心酔し、師事[18]。新渡戸は内政については民主主義の提唱者だったが、植民政策の実務に携わったことから帝国主義的対外発展に同情的で、鶴見も帝国主義の方へひかれていったとされる[19]。学友の前田多門、石川鉄雄、藤井武、田島道治、青木得三、笠間杲雄、金井清、矢野真、岩永裕吉らと読書会を組織し、卒業まで毎月会合を開く[20]。
鉄道官僚[編集]
1910年7月、東京帝国大学法科大学政治学科を次席で卒業[21][22]。同年11月、高等文官試験に合格し[21]、新渡戸の紹介で内閣拓殖局に就職[23]。翌1911年8月に新渡戸と親交のある後藤新平が初代総裁を務めていた鉄道院へ転じる[24]。翌1912年11月に新渡戸の紹介により後藤の娘・愛子と結婚、青山南町5丁目の借家を新居とした[25]。
語学力に長けていた鶴見は、1911年9月に新渡戸の秘書として初めて渡米[26]、その後も国際会議への出席や後藤・新渡戸らに随行しての海外視察などでたびたび外国へ出張し、その経験をもとに旅行記や随筆を出版した[27]。
1916年12月から、麻布宮村町の自宅に帝大や一高の学生生徒を招き、月に1回、 河合栄治郎をはじめ官・財界の様々な人物を講師とする「火曜会」(別名・ウィルソン倶楽部)を開催、のちの新自由主義協会設立に発展した[28]。
鉄道省運輸局総務課長[29] 等を経て、1924年2月に鉄道監察官を以って退官[30]。
講演旅行[編集]
退官直後の1924年4月、犬養系革新倶楽部青年層の支持を受けて衆議院議員選挙に岡山県第7区(真庭郡 ・久米郡)から立候補するも、落選[31]。
同年7月、親交のあったチャールズ・A・ビーアド 博士と前駐日大使モリス の勧めを受けて排日移民法施行後の米国へ渡り、ウィリアムズタウンの国政政治学協会をはじめ、200-300箇所の大学・諸団体で日本事情の英語講演を行う[32]。1925年12月に帰国するまでの1年余、日本事情を紹介するとともに、排日移民法を非難して歩いた[33]。[34]
米国滞在中の1925年7月にはホノルルで開かれた第1回太平洋会議に出席した[35]。以後、1936年に米国ヨセミテ国立公園アワニー・ホテルで開かれた第6回会議まで、戦前に行われた太平洋会議に鶴見は毎回出席している[36]。
1926年、米国からの帰国後、後藤新平が前年から展開していた政治倫理化運動に参加し、帰国報告を兼ねて日本各地で遊説[37]。1927年5-6月には満州、朝鮮、中国で講演旅行を行い[38]、同年7月ホノルルで開催された第2回太平洋会議に出席し日本代表として声明を発表[39]。
退官後、鶴見は著述により生計を立てるようになり、1927年に軽井沢に建てた山荘で執筆活動に励んだ[40]。1927年に講談社からの依頼を受けて雑誌『婦人倶楽部』に小説『母』を連載[41]。『母』は単行本化されて24万部発行、1929年に舞台化され、1929年・1935年・1950年に映画化された[42])。
政界入り[編集]
1927年11月、再び米国への講演旅行に出発したが、1928年1月の議会解散・総選挙を受けて旅行を中止して急遽帰国し、同年2月の第16回衆議院議員総選挙に岡山第1区から立候補して当選[43][44]。与党・政友会と野党・民政党の議席数が拮抗する中で、同年4月に新自由主義を標榜して小山邦太郎らと6人で新政党・明政会を結成し、キャスティング・ボートを握った[45]。同年7月、新自由主義協会を設立し、同年から翌年にかけて国会閉会期間中に「新自由主義運動」を標榜して全国を遊説[46]。1928年夏に軽井沢の別荘で『英雄待望論』を執筆、発行部数は50万部を超えた[47]。同年9月渡米し、張作霖爆殺事件における日本の立場について講演旅行をして回り、同年12月に帰国[48]。
明政会事件[編集]
1929年4月、後藤新平が脳溢血により死去[49]。翌1930年1月、もと明政会所属議員の藤原米造が死去し、故人の代理人が検事局に告発したことをきっかけに、鶴見が島徳蔵ら政友会の関係者から、1928年4月召集の第55臨時議会において民政党が提出した田中義一内閣不信任案に反対することを条件に金銭を受け取った疑惑が持ち上がった(明政会事件)[50][51]。疑惑の中、1930年2月に行われた第17回衆議院議員総選挙に岡山第1区から立候補するも、落選[52][53]。同年3月に弟の鶴見定雄が大阪刑務所に収監され、鶴見も大阪地裁検事局で取調べを受けた[54]。
同年5月、鉄道省からの事務委託を受けて米国・カナダへ講演旅行に出発し、翌1931年9月までの約1年4ヶ月間、帰国せずに各地を講演して回る[55]。この頃一時期、不眠症、執筆不振となるが、旅行の後半には著述に没頭するようになった[56]。
1931年10月、満州事変の後に上海で開催された第4回太平洋会議に出席し、満州事変における日本の行動を擁護[57]。同年11-12月、満州視察[58]。1932年1月には、満州の問題における日本の立場に関する講演旅行のため、再び渡米[59]。同年2月の衆院選には出馬しなかった[60]。同年6月、欧州へ渡り、各国で日本事情について講演[61]。米国を経由して1933年1月に帰国した[62]。
1933年1月に帰国してから約3年間、編集室を市政会館において後藤新平の伝記を執筆、並行して『プルターク英雄伝』を翻訳[63]。1933年10月に新渡戸稲造が死去し、一高などで追悼演説を行う[64]。1934年『プルターク英雄伝』発行[65]、1935年夏『後藤新平』全四巻脱稿[66]。1937年3月に第1巻が刊行された[67]。
明政会事件の報道の中では、鶴見が「弟に罪をなすりつけてアメリカへ逃げた」と報道した新聞もあり、鶴見の長男・俊輔も鶴見が新自由主義協会の活動を放擲してアメリカへ逃げたと思っていた[68]。満州事変以降、日本では政界に対する軍部の圧力が強まり、同協会を含め自由主義者や第三党の活動は影を潜めた[69]。新自由主義協会の機関誌「新自由主義」は1933年9月に発禁となった[70]。
戦時下の政界復帰[編集]
1936年2月、立憲民政党に入党し、同党の公認候補として第19回衆議院議員総選挙に岩手第2区から立候補して当選[71]。同年4月、民政党青年部長[72]。同年7月、第6回太平洋会議出席のため米国へ出発し、欧州、シベリアを経て同年11月に帰国した[73]。
1937年1月、永田秀次郎らと宇垣一成内閣成立に参画するも、陸軍の反対に遭い、失敗[72]。同年4月、衆院解散を受けて行われた衆院選では岩手第2区から立候補し、当選[74]。同年5月、民政党岩手県支部長[74]。同年12月、人民戦線派の一斉検挙で逮捕された姪の石本静枝の釈放に尽力[75]。同月、国民使節として渡米、中学を中退していた俊輔を同行させる[75]。
1938年2月、訪問先のニューヨークから弟・定雄に、(日中戦争勃発、南京虐殺事件後)米国での反日感情が高まっていることに触れ、米国との開戦を避けるために、国際商業会議所・ワトソン議長を介して中国との和平・調停工作を行うよう指示[76]。1938年5月に設立された太平洋協会[77] の常務理事に就任[78]。実質的に会を主宰した[79]。同年10月、河合教授事件で河合栄治郎の著書が発禁となり[80]、鶴見は係争中の河合を支援[81]。
1940年1月に成立した米内内閣で内務政務次官に就任するも[82]、同年7月に同内閣は総辞職[83]。同月から8月にかけて各政党は解党し、大政翼賛会に合流した[84]。1942年4月の衆院選(いわゆる翼賛選挙)では岩手県第2区から立候補し、「ローズヴェルトの親友を葬れ」と攻撃されながらも、当選[85]。同月上旬には「対敵宣伝機関創設案」を起草し、陸海軍関係者、情報局陸軍関係者の賛同を得たが、情報局の反対に遭い、実現せず[86]。鶴見はこの間、太平洋協会の仕事に従事し、1941年12月から1943年12月にかけてラジオに出演し、米国の国情を説明するなどした[87]。
- 戦後の1950年3月にNHK会長が提出した「鶴見祐輔氏の戦前及び戦時中の放送」と題した文書では、戦時中の放送の中でも「毫も侵略的挑発的の言葉は見られなかった」としているが[88]、「戦時中に反米的な言葉をもって放送した」[89]との他評もある。
1944年9月、 翼賛政治会(1945年3月以降は大日本政治会)の総務となる[90]。同年12月、九段の憲兵隊司令部で取り調べを受ける[91]。同月、小磯内閣で政府が設立した朝鮮及台湾在住同胞政治処遇調査会の衆議院代表委員[91]。1945年5月、熱海へ疎開[92]。
戦後[編集]
日本進歩党結成と公職追放[編集]
1945年9月に大日本政治会は解散し、同会の旧民政党系と旧政友会中島派の議員が合流して同年11月に日本進歩党を結成[93]。鶴見は同党の幹事長に就任したが、1946年1月に大日本政治会で総務を務めていたことから公職追放となる[94][95]。この頃、敗戦により休眠状態となった太平洋協会の出版部を、俊輔・和子らが参加した雑誌「思想の科学」の出版のために提供[96]。1947年9月、熱海から世田谷区成城に移る[97]。
改進党顧問[編集]
1950年10月に公職追放解除となり、旧政友と「水曜会」結成[98]。同年11月に太平洋文化協会設立[99]、翌1951年1月に幣原喜重郎ら36人と発起人に加わり国土防衛民主主義聯盟結成[100]、同年9月に旧民政党系の旧友会により結成された新政クラブに参画[101]。
1952年2月、新政クラブほか4政治団体の有志による改進党結成にあたり、同党顧問に就任[102]。同年10月の衆院選に岩手県第2区から出馬するも、落選[103]。1953年2月、改進党の常任顧問に就任、同年4月の第3回参議院議員通常選挙に全国区から立候補して当選[104]。同年7月、太平洋文化協会を太平洋協会に改称、会長に就任[104]。同年10月、改進党の「自衛軍基本法要綱案」起草委員[105]。1954年、参議院で各派共同提案により自衛隊の海外派兵禁止決議案を提出、原案通り可決成立[106]。改進党内では旧民政党系左派の松村謙三・粟山博・小山邦太郎・中村三之丞・川崎末五郎・松浦周太郎らと行動をともにした要出典。
日本民主党顧問[編集]
1954年11月、改進党の解党後、日本民主党(総裁・鳩山一郎)結党に参加し、同党顧問に就任[107]。同年12月に発足した第1次鳩山一郎内閣で厚生大臣に就任したが[107]、1955年2月の内閣改造により辞職した[108]。
自民党顧問、相談役[編集]
1955年11月に保守合同で自由民主党が結党されると、同党顧問に就任[108]。松村・三木派に所属した要出典。
1956年9月頃、参議院本会議で各派共同提案の「国際連合加入決議案」の代表として趣旨説明、起立多数で原案通り可決[109]。同年12月、参議院自民党から国連派遣政府代表顧問に推薦されるが、政局を理由に受諾せず[109]。1957年2月、自民党総務(同年中に辞任)[110]。1958年3月、自民党相談役[111]。
晩年[編集]
1959年6月、自民党非公認のまま参院選岩手地方区から立候補するも、落選[113]。同年11月、脳軟化症のため倒れ、1年間東大病院に入院[114]。鶴見が倒れた後、政治活動のために多額の借金をしていたことが分かり[115]、娘・和子は借金返済のため成城の邸宅と軽井沢の別荘を売却し、1960年9月に練馬区関町に購入した住宅に転居[116]。退院後は、関町の自宅で療養生活を送った[114]。
1973年10月末に容態が悪化し、11月1日、関町の自宅で死去[118]、享年88歳[119]。同月6日に普連土学園講堂で告別礼拝式が行われ、遺骨は多磨霊園の墓地に納められた[120]。
- 鶴見家では1956年に港区北青山3丁目の善光寺に墓地を購入していたが、同年、死去した妻・愛子がキリスト教徒だったことから同寺から埋葬を断わられたため、娘・和子が多磨霊園に墓地を購入し、愛子の遺骨を埋葬していた[121]。
人物[編集]
政治家として[編集]
- 石塚 (2010 11)は、鶴見は集金能力のない清廉な政治家で、子分を養って派閥の長となる人ではなかった、と評している。
- 国際会議で難しい内容の議論でさえ通訳は無用とされた英語の達者な人物でありスケールの大きな率直な人柄は周囲の信頼を集めた。要出典
趣味[編集]
家族[編集]
著書[編集]
旅行記・随筆・論文・小説・伝記など日本語の著書42種(57冊)、英語の著書3種があり[127]、著書のうち代表的なものとして1928年に出版した『英雄待望論』が50万部、1929年に出版した小説『母』が24万部発行されているが[122]、石塚 (2010 13)は後世に残るものとして『後藤新平』と訳書『プルターク英雄伝』を挙げている。
単著[編集]
- 1917 『南洋遊記』大日本雄弁会講談社
- 1921 『欧米名士の印象』実業之日本社
- 1924 『鶴見祐輔氏大講演集』大日本雄弁会講談社
- 1926 『壇上・紙上・街上の人』大日本雄弁会講談社
- 1927 『現代日本論』大日本雄弁会講談社
- 1927 『中道を歩む心』講談社
- 1928 『英雄待望論』大日本雄弁会講談社
- 1929 『日本と世界』アルス
- 1929 『母』大日本雄弁会講談社
- 新装版:1955 上下、角川文庫
- 1933 『欧米大陸遊記』大日本雄弁会講談社
- 1935 『バイロン』英雄天才史伝、大日本雄弁会講談社
- 新装版:1960 〈潮文庫〉潮出版社
- 1936 『読書三昧』大日本雄弁会講談社
- 1936 『ヂスレリー』英雄天才史伝、大日本雄弁会講談社
- 新装版:1971 〈潮文庫〉潮出版社
- 1941 『新雄弁道』講談社
- 1950 『成城だより』全8巻、太平洋出版社
- 2010 『鶴見祐輔著作集』(全8巻、学術出版会)収載
- 1951 『新英雄待望論』太平洋出版社
- 1956 『北米遊説記』鶴見祐輔
- 1957 - 1958 『子』上下巻、角川書店
- 1958 『ウィンストン・チャーチル』講談社
- 新装版:1965 〈講談社現代新書〉講談社
- 1960 『若き日のともし灯』実業之日本社
- 1965 - 1967 『後藤新平』全4巻、勁草書房
- 新装版:2004 - 2007 『正伝後藤新平・決定版』全8巻と別巻、藤原書店
- 1968 『鶴見祐輔人物論選集』ダイヤモンド社
訳書[編集]
- 1935 『ビスマーク - 英雄天才史伝』講談社
- 1935 『プルターク英雄伝』全6巻、改造社
- 1970 -1972 『プルターク英雄伝』全8巻、〈潮文庫〉潮出版社
- 2000 『プルターク英雄伝』〈潮文学ライブラリー〉潮出版社
会見記[編集]
鶴見は各国の著名人にインタビューを行い、会見記を出版している[79]。会見した人物には、ウィルソン大統領、フランクリン・ルーズベルト大統領、マッカーサー元帥、H.G.ウエルズ、バーナード・ショウ、ジークムント・フロイト、ゲッベルス、孫文、蒋介石、胡適らがいる[79]。特にウィルソン大統領を崇拝し、厖大な資料を収集していたが、伝記は書かずにこの世を去った[79]。また特にチャールズ・A・ビーアド 博士と親交があった[79]。
付録[編集]
関連書籍[編集]
- 上品和馬『広報外交の先駆者 鶴見祐輔 1885-1973』藤原書店、2011年、ISBN 978-4894348035
- 北岡寿逸『友情の人 - 鶴見祐輔先生』私家版、1975年、JPNO 73012558
外部リンク[編集]
脚注[編集]
- ↑ 父の先祖は岡山県備中松山城の家老・鶴見内蔵助(石塚 2010 17)。父・良憲は1889年、鶴見が4歳のときに新町町会議員に当選している(石塚 2010 19)。
- ↑ 大阪の商人の娘(石塚 2010 17)。名前は「古都」とも(石塚 2010 23)。
- ↑ 石塚 2010 11,17
- ↑ 石塚 2010 20
- ↑ 5.0 5.1 石塚 2010 20-21
- ↑ 石塚 2010 21-22
- ↑ 石塚 2010 22
- ↑ 石塚 2010 11,23
- ↑ 石塚 2010 23
- ↑ 石塚 2010 24
- ↑ 石塚 2010 26
- ↑ 石塚 2010 11,26
- ↑ 石塚 2010 26-31
- ↑ 14.0 14.1 石塚 2010 11,30
- ↑ 『第一高等学校一覧 自明治39年至明治40年』第一高等学校、1907年、p.253、NDLJP 812880/130
- ↑ 石塚 2010 11,12
- ↑ 石塚 2010 12,31
- ↑ 石塚 2010 30-37
- ↑ 石塚 2010 37
- ↑ 石塚 2010 31
- ↑ 21.0 21.1 石塚 2010 11,37
- ↑ 大蔵省印刷局『官報』第8117号、明治43年7月13日、p.292、NDLJP 2951469/5
- ↑ 石塚 2010 11,38
- ↑ 石塚 2010 11,39
- ↑ 石塚 (2010 39,40,46,48)。この件で新渡戸は一高生から「一高生と政府高官の取り持ちをしている」と揶揄されるようになり、このことが新渡戸が一高の校長を辞任する原因となった(石塚 2010 52)。
- ↑ 石塚 (2010 39-43)。新渡戸は米国カーネギー平和財団 により第1回日米交換教授として招聘された(同)。
- ↑ 石塚 2010 11,12,44-92
- ↑ 石塚 2010 60-61
- ↑ 石塚 (2010 84)。1921年6月に昇進(同)。
- ↑ 石塚 (2010 11,92)。石塚 (2010 99)は、鉄道院(省)で鶴見がどのような仕事をしていたか、どのような実績を挙げたかはほとんどわからない、としている。
- ↑ 石塚 2010 11,92-93
- ↑ 石塚 2010 93-104
- ↑ 石塚 2010 13,93-104
- ↑ 帰国直後の1925年12月に岡山選挙区(久米郡・真庭郡)の衆議院補欠選挙があり、出馬するも落選(石塚 2010 103-104,110-111)。鶴見自身は運動に歩かなかったとされる(同)。
- ↑ 石塚 2010 103,193
- ↑ 石塚 2010 193
- ↑ 石塚 2010 13,105-111
- ↑ 石塚 2010 113-114
- ↑ 石塚 2010 114-116
- ↑ 石塚 2010 11,107-108
- ↑ 石塚 2010 119
- ↑ 石塚 2010 135,139,144-145,155
- ↑ 衆議院事務局『衆議院議員総選挙一覧 第16回』衆議院事務局、1928年、p.389、NDLJP 1453092/204
- ↑ 石塚 2010 121-122
- ↑ 石塚 2010 13,123-124
- ↑ 石塚 (2010 13,125-126)。新自由主義協会は、新渡戸を会長とし、事務所を内幸町の太平洋ビルに置いて、機関紙月刊「新自由主義」を発行した(同)。
- ↑ 石塚 2010 125,126,129,155
- ↑ 石塚 2010 125,128-129,130
- ↑ 石塚 2010 134-135,137
- ↑ 石塚 2010 125,139,146-148
- ↑ 岸田 1931 41-48
- ↑ 衆議院事務局『衆議院議員総選挙一覧 第17回』衆議院事務局、1930年、p.423、NDLJP 1453117/218
- ↑ 石塚 2010 139,146-148
- ↑ 石塚 2010 140
- ↑ 石塚 2010 140-143,149-152
- ↑ 石塚 2010 141,144,158
- ↑ 石塚 (2010 154)。席上、新渡戸稲造は、日本を侵略国と批難した中国代表・陳立延を批判する演説をした(同)
- ↑ 石塚 2010 152-153
- ↑ 石塚 2010 158,160
- ↑ 石塚 2010 169
- ↑ 石塚 2010 158,164-168
- ↑ 石塚 2010 168,171
- ↑ 石塚 2010 177,181
- ↑ 石塚 2010 179,180
- ↑ 石塚 2010 183-184,191
- ↑ 石塚 2010 190
- ↑ 石塚 2010 190-191
- ↑ 石塚 2010 176-177
- ↑ 石塚 2010 160,169-170,177
- ↑ 石塚 2010 179,187
- ↑ 石塚 2010 192
- ↑ 72.0 72.1 石塚 2010 196
- ↑ 石塚 2010 193-195
- ↑ 74.0 74.1 石塚 2010 197
- ↑ 75.0 75.1 石塚 2010 199
- ↑ 石塚 2010 203-204,205
- ↑ 会長は欠員、副会長に永田秀次郎、松岡洋右(石塚 2010 200-201)。
- ↑ 石塚 2010 14,200
- ↑ 79.0 79.1 79.2 79.3 79.4 79.5 石塚 2010 14
- ↑ 石塚 (2010 202)。河合は1939年2月に起訴され、同年7月に東京地裁で公判が開かれ、翌1940年10月に東京地裁で無罪判決を受けた(石塚 2010 206,208,211,212)。検事局は控訴し、1941年3月に東京控訴院で公判が開始され、同年10月に有罪判決(石塚 2010 212,213)。河合は上告し、1942年5月に大審院での審理が開始され、1943年6月に大審院は河合の上告を棄却し、有罪が確定した(石塚 2010 213,216,218)。
- ↑ 石塚 2010 206
- ↑ 石塚 2010 11,210
- ↑ 石塚 2010 210
- ↑ 石塚 2010 211
- ↑ 石塚 2010 215
- ↑ 石塚 2010 215-216
- ↑ 石塚 2010 211,214,220,235-236
- ↑ 石塚 2010 235-236
- ↑ 石塚 2010 220
- ↑ 石塚 2010 221
- ↑ 91.0 91.1 石塚 2010 222
- ↑ 石塚 (2010 224)。麻布区桜田町にあった自邸は満洲国大使館として貸し出され、終戦後は進駐軍に接収され憲兵司令官公館として使用された(石塚 2010 184-185,188-189,224)
- ↑ 石塚 (2010 224-225)。戦前の自由主義者の中でも、軍部から活動を封じられていた鳩山一郎らは自由党を結成したが、翼賛政治会に属して戦争遂行に協力した議員の多くは自由党には参加せず、進歩党に拠った(石塚 2010 225)。
- ↑ 石塚 2010 12,223,226-227
- ↑ 総理庁官房監査課(編)『公職追放に関する覚書該当者名簿』日比谷政経会、1949年、p.688、NDLJP 1276156/665
- ↑ 石塚 2010 227-228
- ↑ 石塚 2010 230
- ↑ 石塚 2010 236-237
- ↑ 鶴見は1951年2月に同協会会長に就任、有力企業による維持会員制の組織とした(石塚 2010 237)。
- ↑ 石塚 2010 237
- ↑ 石塚 2010 238
- ↑ 石塚 2010 239
- ↑ 石塚 2010 240
- ↑ 104.0 104.1 石塚 2010 242
- ↑ 石塚 2010 243
- ↑ 石塚 (2010 13,243)。1992年のカンボジアへの海外派兵の際にはこの決議の存在は無視された由(石塚 2010 243)
- ↑ 107.0 107.1 石塚 2010 244
- ↑ 108.0 108.1 石塚 2010 246
- ↑ 109.0 109.1 石塚 2010 249
- ↑ 石塚 2010 250,252
- ↑ 石塚 2010 253
- ↑ 石塚 2010 248,249-250
- ↑ 石塚 2010 256,257-259
- ↑ 114.0 114.1 石塚 2010 256
- ↑ 石塚 2010 256,262-263
- ↑ 石塚 2010 256,263
- ↑ 石塚 2010 207,259-260
- ↑ 石塚 2010 270
- ↑ 119.0 119.1 119.2 119.3 119.4 119.5 石塚 2010 12
- ↑ 石塚 2010 271
- ↑ 石塚 2010 256-257
- ↑ 122.0 122.1 122.2 石塚 2010 13
- ↑ 123.0 123.1 123.2 123.3 123.4 小谷野 2007 177,179
- ↑ 小谷野 2007 177-178
- ↑ 小谷野 2007 179
- ↑ 石塚 2010 140,203-205
- ↑ 石塚 2010 11
参考文献[編集]
- 石塚 (2010) 石塚義夫『鶴見祐輔資料』講談社出版サービスセンター、ISBN 9784876019120
- 小谷野 (2007) 小谷野敦『日本の有名一族 - 近代エスタブリッシュメントの系図集』〈幻冬舎新書〉幻冬舎、ISBN 978-4344980556
- 岸田 (1931) 岸田菊伴『京電疑獄と島徳事件』現代パンフレット通信社、NDLJP 1274699