テレビ離れ

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テレビ離れ（テレビばなれ）とはテレビの視聴習慣を持たなくなることを言い、そのような国民の傾向を指す言葉である。世界各国でテレビ離れの傾向がある。

概説

テレビ離れとは、テレビ視聴よりも他媒体の優位性が向上し選択肢が多様化したことで、相対的にテレビ視聴の地位が低下する現象のことである[1]。こうした個々の意志選択の集合が統計上数値として現れ、特に2000年（平成12年）頃からそれが顕著になったことから、このような傾向を「テレビ離れ」と呼ぶようになった。

総務省の統計[2]によると、日本のテレビ平均視聴時間は1990年代以降も増加傾向に在る。ニールセンの調査[3]によればアメリカでも増加傾向にある。フランス・カンヌのテレビ番組の国際見本市「MIPTV」で発表された統計では、日本人の平均視聴時間は5時間1分で世界で一番テレビを見ているという。これでは労働時間の他にはほとんど休みなくテレビを見ているということになる。

一方、日本ではテレビの総世帯視聴率 (HUT) は低下傾向にある[4]。また、2005年（平成17年）度のNHKの「国民生活時間調査」[5]によれば、日曜日にテレビを見る時間は10代男性が1995年（平成7年）の3時間34分から2005年（平成17年）に2時間52分、20代男性は3時間48分から2時間45分に減少している。行為率（テレビを観る人の割合）も同様に10代が94%から84%へ、20代は85%から74%に減少した。ただし、この行為率は全年齢層で微減している。この中で「若い男女は各曜日を通して視聴時間が短い。一方、70代以上は1日5時間以上テレビを見ており、主婦、農林漁業者も同様に長時間視聴している」としている。また、2012年の博報堂DYメディアパートナーズメディア環境研究所が行った調査では、自称元ヤン・元ギャルも一般の人よりテレビの視聴時間が長い傾向にあることが分かった[6]。

また、テレビ局数も関東をはじめ三大都市圏や五大都市圏とそれ以外の地域でのテレビ局数や番組編成の違いもあり、地方都市部を中心にテレビでテレビ番組を見るスタイルから、インターネットを通じてPCでテレビ番組を見るスタイルに変化しつつある。

傾向として、無職や高齢者の視聴時間は増加しているが、テレビを視聴する人は全体的に微減しており、その中で特に若い男性がテレビを見なくなっている。2011年（平成23年）の地上デジタルテレビ放送（地デジ）への切り替えの際には、テレビを買い換えたくても金銭面や視聴不可能地域のため、テレビを視聴すること自体が困難になる世帯（過疎地域、高齢者・低所得者世帯）も出る。これらの問題に対処するため、生活保護受給者を含めた低所得者層向けのチューナー無料貸し出しや難視聴地域向けのケーブルテレビ導入などが図られている。

例としてNHK紅白歌合戦の視聴率推移を見ると、1990年代は50%台（2部）を維持していたが、2000年に48.4%（2部）、39.2%（1部）と50%（2部）を切って以降この数字までは回復せず、2008年では42.1%（2部）、35.7%（1部）となっており、この傾向の一部が伺える。また、レギュラー番組でも、民放・NHKを問わず視聴率が20%を超える番組は減少傾向にある。

1997年(平成9年)の内閣府による「高齢者対策総合調査」の中の「高齢者の健康に関する意識調査」において、現在の趣味として「テレビ」と答えた高齢者は31.4%なのに対して、今後の趣味として「テレビ」と答えた高齢者は21.0%となっている[7]。

2008年（平成20年）3月に行われたNHK放送文化研究所のワークショップにおける調査報告においては、20代についてテレビを見ない人の増加や夜間視聴率の低下は起きているものの「テレビ離れが起きているとまでは言えない」としているが、漠然視聴の増加や視聴習慣の弱まりが確認されており、これを「テレビ視聴の希薄化」と位置づけられるのではないかと提起している[8]。グループインタビューの結果報告によると、テレビを長時間視聴している人は仕事の充実度が低い傾向にあり、テレビを重要と考えている人は生活態度が受動的な傾向にある[8]。また、長時間視聴する人は番組へのこだわりが薄い人が多い[8]。長時間視聴・高重要と考えているグループはテレビに「家族」という印象を持っており、長時間視聴・低重要と考えているグループはテレビに「友達」という印象を持っている[8]。同年5月にNHK会長の福地茂雄が課題として「若者のテレビ離れ」「テレビ視聴の希薄化が若者を中心に発生」を挙げ、深夜番組の刷新や課題層へ番組の新たなアプローチ方法を模索するなど、解決に向けた取り組みを語っていた[9]。

2008年（平成20年）と2009年（平成21年）にインターネットコムなどにより行われた調査では、「情報」「娯楽性」共にテレビよりもインターネットを重視する傾向となっており、2009年（平成21年）同調査でテレビの視聴時間が「短くなった」との回答は2/3を占めた[10]。

2009年に厚生労働省が行った「全国家庭児童調査」において、テレビやDVDをほとんど見ないと答えた子供の割合は2004年の調査に比べて二倍超に増え、見ている場合でも視聴時間は減っていることが分かった[11]。

2010年（平成22年）1月25日から1月27日にNTTコミュニケーションズが行った調査では、若い世代（20代以下）は他の世代に比べテレビ離れの傾向が大きく出ており、録画をしてテレビを見るという人も他の世代に比べ少ない傾向が出ていた[12]。

2011年（平成23年）のアスキー総合研究所の調査ではすでに20代では7人に1人程度(13.5%)がまったくテレビを視聴していない事がわかった。また、2011年7月24日の地デジ化を機にテレビを捨てた世帯がある程度居る [13][14] (なお、ビデオリサーチにおける調査対象ではテレビ非所有世帯を除外している[15])。一方、ケーブルテレビの加入者も増加している [16]。時事通信の調査によると、被災三県以外において地デジの対応をしていない人は2.1%にものぼっており、20代～30代の若年層において3.5%前後と高く、また70歳以上の高齢者も1.2%居ることが分かった[17]。また、2011年8月末までにNHKの解約件数が9万件を超えていることも判明している[18]

2011年上期のABC部数調査において、テレビ情報誌のザテレビジョンが8万部減、月刊ザテレビジョンが12万部減であった[19]。

NHK世論調査部の全国個人視聴率調査によると、若年層と高年層の視聴の差が広がっていることが分かった[20]。2010年の時点で20代男女と30代男性において、1割以上の人がテレビを全く視聴しておらず[20]、2000年と比べて2010年の20代女性のテレビ視聴時間は25%以上も減っている[20]。逆に、高齢者のテレビ視聴時間が増えているが、高齢者は衛星放送を見る傾向にあり、70歳以上の男性においては42%が週に一度以上衛星放送を視聴している[20]。ビデオリサーチが行ったRDD方式によるBS世帯普及率調査によると、BSチューナー付の地デジ対応型テレビが普及することによって、2011年10～12月の平均で、BSの視聴可能世帯数は全世帯の72.3%まで増加している[21][22]。また、2011年12月のRDD方式によるBSパワー調査では、ゴールデンタイムにおけるBSデジタル放送への週平均接触率は15.2%となっている[23]。

2012年、地上波のオリンピック番組の平均視聴率がNHKで9.2%、在京5局で7.4%と、1988年の計測開始以来過去最低になった[24][25]。計測に含まれないBSでの視聴が増えていることや、放送時間の増加、深夜に行われる競技が多かったことが原因と言われている[24][25]。放送権料の高騰や深夜のCM枠販売の不振によって、民放連加盟社全体のオリンピック放送の収支は1984年以来初の赤字となり、数億円のマイナスとなった[26][27]。

2012年の大阪ガス エネルギー・文化研究所のネット調査によると、年齢層が高いほど生活におけるテレビの重要性は高くなっており、逆に年齢層が低いほど生活における携帯電話・スマートフォンの重要性は高くなっているという結果が出ている[28]。また、NTTアドのネット調査によると、テレビとソーシャルメディアの両方を利用している人は、そうでない人よりもテレビの視聴時間が長いという結果が出ている[29]。なお、ソーシャルメディアでネタにされやすい番組は、「ニュース、報道番組」や「スポーツ」という結果が出ている[29]。

2013年1月28日から3月1日まで六週間、ビデオリサーチの関東地区の週間視聴率ランキングにおいて、視聴率の20%を越える番組が存在しなかった[30][31][32]。三週間以上連続で20%を越えないのは、このランキングが始まって以来初めてである[30]。

原因

  • インプレスが発表した「インターネット白書2007」では、インターネットの普及及び利用時間の増加によってテレビの視聴時間がますます減少するのではないかと指摘されている[33]。動画に限っても、Youtubeやニコニコ動画などの動画投稿サイトや、GyaO!やHuluやバンダイチャンネルなどの無料・定額動画サービスが伸びてきている。ただし、動画サイトはくつろいでいる時に見られる傾向があり、テレビと違って食事中や外出準備中や家事中に見られることは少ない[34]。
  • テレビは食事中に見られているが[34]、教育において、食事中はテレビを消そうという運動が行われている[35]。福岡県では取り組みによって、食事中にテレビを「消している」・「どちらかといえば消している」と答えた児童が、取り組み前から取り組み後の2年間で約25ポイントも増えている[35]。
  • イギリスの新聞タイムズの取材[36]によると、ゴールデンタイムにテレビを見る代わりに、任天堂の家庭用ゲーム機・Wiiで遊んで過ごす家族が増えつつあるとフジテレビの取締役が述べている。
  • アジャイルメディア・ネットワークが2007年（平成19年）3月15日から3月31日に行った「ブログ読者のメディア利用動向に関する調査」では、インターネットユーザーの中においてブログ読者層は一般的なユーザー層に比べてインターネットの利用時間が長くなっており、テレビなどのマス媒体の利用時間が短い傾向が出ていた[37]。
  • 2000年代にコンテンツの選択肢が圧倒的に増えたことにより、テレビが数ある選択肢の中の一つの存在に成り下がったこと（特に若年層に顕著）[1]。
  • レンタルビデオ店におけるDVDレンタル料の低価格化と仕入れ枚数の増加[38]。
  • テレビの視聴者はいくつかの層に分かれる。主に雑学や生活情報やお笑い番組やドラマを視聴する層、主に歌番組やバラエティやお笑い番組やドラマを視聴する層、主にドキュメンタリーを視聴する層、主にニュースや野球中継を視聴する層、主にサッカー中継や映画を視聴する層などがある[39]。このうち視聴率を大きく左右する主流層を優先した、ニュースのバラエティ化やお笑い番組の増加(お笑いブーム)などが行われている[40]。非主流層におけるテレビへの不満は高くなっている[39]。
  • お笑いブームが去り[41]、ドラマもAKB48（姉妹グループを含む）や韓流等のコアユーザーに頼った視聴層の狭い番組が増えている[42][43]。
  • やらせや偏向報道・虚偽報道、JAP18問題やフジテレビ原爆名Tシャツ問題など多数のメディア問題が発生し、テレビのみならずメディアに対する不信感が高まっていること。(詳細は当該項目を参照)
  • マスメディアの既得権益に対する不信が高まっている[44]。特にテレビにおいては、電波による独占がありながら、映画や複合施設など自己利益に繋がるような宣伝をしたり[45]、CM引き上げや記者会見・記者クラブ締め出しを恐れる自己保身や、無知によって大企業や主催者や行政機関などの捏造された大本営発表や、リーク情報などを裏付け取らないまま既成事実として報道したり[46][47]、失礼な態度でインタビューや質問を行ったり[48][49]といったことが行われている。
  • 2012年6月の朝日新聞土曜版のbeモニターに対するアンケート記事において、75%が最近のテレビはつまらないと答えている[50]。つまらないと答えた人の、つまらないジャンルはバラエティー・お笑い、ドラマ、情報・ワイド番組の順に高い[50]。逆に、つまらなくないと答えた人の面白いジャンルはドキュメンタリー、ニュース、ドラマの順となっている[50]。つまらない地上波放送局はフジ、日テレ、TBSの順であり、面白いチャンネルはNHK、テレ朝、NHK BSプレミアムの順となっている[50]。
  • テレビを始めラジオ・新聞・雑誌はオールドメディア(en:Old media)やレガシーメディアと呼ばれ、好きな時に好きな場所で好きなデバイスで見られて双方向性もあるニューメディア(en:New media)に比べ、古くさい印象を持たれている[51]。
  • テレビによる商品購入への影響力の低下。2012年3月～4月にインターネットで行われたクロス・マーケティングの調査によると、テレビよりも商品比較サイトを参考にして商品購入する人の方が多くなっている[34]。また、インターネット通販の普及によって、2012年11月にはテレビ通販老舗の日本直販を行っていた総通が破綻し、民事再生法の適用を申請している[52]。
  • 面白い番組しか見たくないというリスク回避の要求や、決まった時間を占有されることに対する拒否感[8]。
  • バブル景気の頃からテレビ局はスポンサーを考慮して購買意欲の高い女性のみをターゲットにした番組が増えた。特に2010年代からは「女子会」「女子旅」と言った流行語に代表されるように「女性だけが消費者・視聴者」 と言うニュアンスを与える番組が増え、あたかも男性視聴者は存在しないような番組が増えてきた。毎年フジテレビ系で放送されている27時間テレビの2013年放送分では「女子力全開2013」と言う題名が結果として男性を蔑ろにしているのかという意見も影響して視聴率が10%を切った[53]。更にスポンサーの影響を受けないNHKも明らかに女性向けの番組が増え始め、中には男性を「草食系」とか「欠陥人間」と罵倒する番組もある（「あさイチ」2013年4月17日放送分など）。

備考

このように深刻なテレビ離れを素直に認めることの出来ない輩が作成したブログF-CASTではコメント欄も含め俗悪番組のような糞テレビ番組ばかりが贔屓されており、まともなテレビ番組が評価されたことは滅多にない。

米国におけるテレビ離れ

米国においてもテレビ離れが進んでいる[54]との調査結果があり、特に若年層[55]とネットワーカーにおいて顕著である。若年層でも特に10代は、インターネット、携帯電話、ビデオゲームといったコンテンツを選択して時間の大半を過ごしている[56]。同じネットワーカーでも中高年ではネットのほかにテレビや新聞の利用に多くの時間を割いても若年層のネットワーカーは従来のメディア利用を減らしてまでネットの利用を増やしているといった調査結果が出ている。

テレビ離れを題材にしたコンテンツ

ニュース特集・ドキュメンタリー

  • NHK 1000人が考える テレビ ミライ 2013年2月1日放送[57]
  • NHKニュースウオッチ9 特集 テレビ放送60年 変化する視聴スタイルとは 2013年2月7日放送[58]

フィクション

脚注

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  1. ↑ 1.0 1.1 “午後4時”のテレビ産業〜落日の危機は近づいている〔5〕 日経BPネット 2008年7月15日
  2. ↑ 分野別データ：放送：視聴時間量 総務省
  3. ↑ Nielsen Reports Americans Watch TV at Record Levels ニールセン 2005年
  4. ↑ テレビ東京：メディアデータ：世帯視聴率の推移：HUT（関東地区） テレビ東京
  5. ↑ 2005年国民生活時間調査報告書 NHK放送文化研究所 2006年2月20日
  6. ↑ 酒、パチンコ・スロットでの消費比率高い……元ヤン、元ギャル生活行動実態調査
  7. ↑ 高齢者の健康に関する意識調査の結果概要 13 趣味で最も多いのは，「園芸，庭いじり」（現在の趣味 34.3%，今後の趣味 30.5%） 内閣府 1997年
  8. ↑ 8.0 8.1 8.2 8.3 8.4 テレビは20代にどう向き合ってゆくのか NHK放送文化研究所 2008年6月
  9. ↑ 「若者のテレビ離れに危機感」NHK・福地茂雄会長 ZAKZAK（産経デジタル） 2008年5月8日
  10. ↑ 情報はやはりネットから、娯楽までテレビよりネットを選ぶ傾向に japan.internet.com 2008年7月18日
    約87%が有益な情報は「テレビよりインターネット」、楽しいのも「ネット」約68% japan.internet.com 2009年9月24日
  11. ↑ テレビ見ない子が2倍超に 厚労省調査 共同通信 2011年12月22日
  12. ↑ 若い人の間で“テレビ離れ”が進んでいるのかもしれない Business Media 誠 2010年3月19日
  13. ↑ 地デジ化で加速するテレビ局“負の連鎖”(1) 東洋経済オンライン 2011年7月22日
  14. ↑ 地デジ完全移行 最も見ていた70代以上のテレビ離れ始まる NEWSポストセブン 2011年8月11日
  15. ↑ 視聴率調査について（視聴率ハンドブック） ビデオリサーチ
  16. ↑ 全国ケーブルテレビ82局の8割超、地デジ化効果で加入世帯増 マイナビニュース 2011年7月29日
  17. ↑ 地デジ、2%が未対応＝若者はテレビ離れ？―「難民」発生裏付け・時事世論調査 asahi.com 2011年10月2日
  18. ↑ 地デジ化でNHK受信料解約申込が9万件超に MSN産経ニュース 2011年9月8日
  19. ↑ 小沢一郎「妻」迂回で政治資金ロンダリング？家賃344万円の奇っ怪 J-CASTニュース 2011年11月4日
  20. ↑ 20.0 20.1 20.2 20.3 年層による差がさらに広がるテレビ視聴 〜2000～2011年の全国個人視聴率調査から〜 NHK放送文化研究所 2011年12月
  21. ↑ テレビは変わったか？地デジ移行1年＜下＞ 別次元のゆとり支持広げる 東京新聞 2012年7月26日
  22. ↑ BSデジタル放送視聴可能世帯の割合は72・3%＝BSデジタル民放6社が「BS世帯普及率調査 連合通信ドットコム/連合通信放送映画速報 2011年12月26日
  23. ↑ ゴールデンの週平均接触率は15・2%＝12月度「BSパワー調査」の結果まとまる 連合通信ドットコム/連合通信放送映画速報 2012年2月8日
  24. ↑ 24.0 24.1 五輪の平均視聴率、低調 在京5局7．4% BS影響か 朝日新聞デジタル 2012年8月14日
  25. ↑ 25.0 25.1 ロンドン五輪みんなこの選手を応援してた！視聴率ベスト30 J-CAST 2012年8月15日
  26. ↑ ロンドン五輪放送で数億円の赤字 民放各社 MSN産経ニュース 2012年9月20日
  27. ↑ ロンドン五輪放送、民放は赤字 放送権料の高騰で 日本経済新聞 2012年9月20日
  28. ↑ 大阪ガス（株）CEL【エネルギー・文化研究所】コラム 生活経営のすすめ これがないと暮らせない 大阪ガス エネルギー・文化研究所 2012年8月27日
  29. ↑ 29.0 29.1 20代の6割がテレビ番組をネタにリアルタイムでつぶやく CNET Japan 2012/8/29
  30. ↑ 30.0 30.1 20%台…3週連続でゼロ 1／28～2／3 MSN産経ニュース 2013年2月6日
  31. ↑ 2／4～10 3連休で「八重の桜」15%台 MSN産経ニュース 2013年2月13日
  32. ↑ 20%台ゼロ…WBCが止める（2／25～3／3） MSN産経ニュース 2013年3月6日
  33. ↑ テレビ利用者3割超減 その理由は? - コミミ口コミ asahi.com 2007年08月16日
  34. ↑ 34.0 34.1 34.2 商品購入時に参考にするメディア、世代によって違い Business Media 誠 2012年5月15日
  35. ↑ 35.0 35.1 子どものよりよい成長・発達のために… 規則正しい生活習慣づくり 福岡県教育委員会 2012年
  36. ↑ Japanese desert prime-time TV to play on their Nintendo Wii TIMES ONLINE 2007年7月11日
  37. ↑ ブログ読者はテレビを見ない傾向?--アジャイルメディア調査 CNET Japan 2007年4月16日
  38. ↑ 日本映像ソフト協会 会報 JVA REPORT 12 '09 DECEMBER NO.137 日本映像ソフト協会(JVA) 2009年12月
  39. ↑ 39.0 39.1 個人視聴データから抽出された クラス別テレビ視聴行動の分析 2004年3月
  40. ↑ 【放送】バラエティー化する民放の夕方2時間ニュース asahi.com 2009年8月10日
  41. ↑ 「ネタ番組」続々消滅、お笑いブーム去った？ YOMIURI ONLINE（読売新聞） 2010年12月30日
  42. ↑ "数字が取れない"AKB48、総選挙で巻き返しなるか？ メンズサイゾー 2011年3月
  43. ↑ 「韓流ブーム」はニセモノ？ 大人気のはずが視聴率は散々 メンズサイゾー 2011年7月
  44. ↑ 既得権に縛られ影響力を失った“レガシーメディア”ネットで新しい調査報道、「儲かるジャーナリズム」を目指す JBpress 2012年5月10日
  45. ↑ 「日経エンタテインメント」2009年6月号（日経BP社） テレビ局が躍起になって取り組む放送外収入 TBSが持つ不動産物件を番組と連動して宣伝する行為は違法スレスレ
  46. ↑ 【新聞に喝！】ジャーナリスト・伊豆村房一＋（1/2ページ） MSN産経ニュース 2012年1月8日
  47. ↑ 一次資料も読めず、日銀の言いなりになってバーナンキ発言をミスリードする日本のマスコミは、役所に飼い慣らされた「ポチ」 | 高橋洋一「ニュースの深層」 現代ビジネス(講談社) 2012年2月6日
  48. ↑ TBSディレクターが「ガガ」に失礼取材 和田アキ子「最低だね」と激怒 J-CASTニュース 2011年7月3日
  49. ↑ 明石家さんまがメッシに「間抜け」な質問 日テレのインタビューが海外でも「酷評」 J-CASTニュース 2012年12月19日
  50. ↑ 50.0 50.1 50.2 50.3 〈be between〉最近のテレビはつまらない？ 朝日新聞デジタル/朝日新聞土曜版「be」 2012年6月16日
  51. ↑ 元フジテレビプロデューサーの横澤彪もかつて部下だった吉田正樹との対談で同様の見解を述べており、テレビ局が衰退した大きな要因として「（ニューメディアに対して）テレビ局が手を打たなければならない時に何も手を打たなかったから。」と述べている。また、日本のメディアは電通を中心とした大手広告代理店に支配された状況が続いており、大手広告代理店が未だに視聴率主義をテレビ局に押し付けている事も痛烈に批判している。
  52. ↑ 「日本直販」の総通が経営破綻 ネット通販普及で業績悪化 共同通信 2012年11月9日
  53. ↑ 視聴率過去最低も当然？ 「27時間テレビ離れ」顕著「内輪ウケ」「何が面白いかわからない」 livedoor NEWS 2013年8月8日
  54. ↑ 活字離れならぬ"テレビ離れ"進む米ネットユーザー - ネット広告の将来有望 マイコミジャーナル 2008年2月25日
  55. ↑ 若者のテレビ離れは怖くない・テレビ復活のカギは高齢者 IT-PLUS 2008年7月22日
  56. ↑ 10代の若者と携帯が鍵--米国広告市場における今後の流れ CNET Japan 2008年7月22日
  57. ↑ 1000人が考える テレビ ミライ NHK 2013年2月1日
  58. ↑ テレビ放送60年 変化する視聴スタイルとは - NHK 特集まるごと NHK 2013年2月7日
  59. ↑ TV局が倒産したら…テレビ東京、映画で問題提起 asahi.com 2010年6月10日

関連項目

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