レコード会社
レコード会社(英:Record label、別名:レーベル)は、音楽作品が録音・録画された記録媒体を専門に制作販売や広告代理業務などを行う事業者。
歴史
1877年にトーマス・エジソンが再生可能なレコードを発明以降、音楽作品の記録媒体に作成が可能となった。 これにあたって当時の電機メーカーなどが自社で開発製造した録音機器で音楽家による演奏を録音した記録媒体の販売を始め、現在のレコード会社の前身が誕生した。 レコード産業が発展していくにあたって、各企業が制作スタイルや音楽ジャンル別に部署や子会社を立ち上げ始め、これらはレコードの盤面中央部に貼られるラベル紙(label)のブランド名にちなんで、「レーベル」とも呼ばれ始めた。
概要
一般にレコード会社はスポンサーとして音楽家に録音資金を出すことによって販売権や原盤権を取得し収益を得ている。 大手のレコード会社では、音楽家の仲介やマネージメント業務、広告代理業務やコンサート会場の手配などの業務も代行することも少なくない。
また、日本のレコード会社などでは、ポップスを中心に自らが企画し、様々な音楽家に依頼し、音楽作品を制作しており、 歌手などのマネージメントを行う芸能プロダクションや、楽曲開発を行う音楽出版社を子会社として運営していることも多く、 通常の代理店として販売権のみを持つレコード会社よりもより多くの収益を上げている。 現在は国内にも数多くの音楽出版社が設立されているが、それ以前にはレーベル内で専属の作詞家や作編曲家などを抱えて独自の運営手法を行っていた時期もあった。（これは日本の音楽業界においてはレコード産業が主導していた歴史的経緯によるものである。）
委託型レコード会社
21世紀以降、インターネットやDAW、音響機器の発展から音楽家個人で作品の録音や記録媒体の作成、SNSや動画投稿サイトを使ったプロモーションが可能となった。 また、インターネット通信網とデジタル技術が向上したことによりiTunes StoreやAmazon.comといったインターネットを介した小売店などでのダウンロード販売によるシェアが拡大し、レコード会社が需要以上の在庫を持つリスクがなくなった。 これによりベンチャー企業の参入がしやすくなり、アメリカではCD BabyやTuneCoreといった作品制作には関与せず、流通販売以降の業務を請け負うレコード会社が誕生した。 こういったレコード会社は前述のiTunes Storeなどのダウンロード通販サイトでの販売を主流としており、最大大手のCD Babyでは余計な仲介手数料などが掛からないことから低価格で販売され、2500万ドルの収益を上げているとされる。[1] また従来のレコード会社は在庫リスク回避のため、大衆受けが良い音楽ジャンルであり売れ行きが見込める音楽家のみと契約していたが、これらは売れ行き問わず多ジャンルの音楽家と契約(CD Babyでは850のジャンルの音楽家30万人と契約しているとしている。)し、販売時に利益を分け合う形式をとっている。
メジャーレーベルとインディーズレーベル
大企業のレコード会社やその系列の会社をメジャー・レーベル、中小企業のレコード会社をインディーズ・レーベルと呼称される。 一般的に世界の音楽市場の売上高で、全体のシェアの70%(アメリカ市場では85%)を占めている[2]ユニバーサルミュージック(34%)、ソニー・ミュージックエンタテインメント(28%)、ワーナー・ミュージック・グループ(23%(EMI系が7%))の3大レーベルを指し、それ以外のレコード会社をインディーズ・レーベルと呼ぶ事が多い。 1990年代ではワーナーミュージックグループ、EMI、ソニー、BMG、ユニバーサル・ミュージック・グループ、ポリグラムの6大レーベルが世界的なシェアを占めていたが、その後合併や買収などを繰り返し、現在の3大レーベルとなった。
日本での「メジャー」と「インディーズ」
日本では通常の意味とは全く別で、一般社団法人の日本レコード協会が発行する楽曲コードのISRCに登録された記録媒体が販売流通されることをメジャー流通と呼ばれる。ISRCコードがある作品は販売元がわかることから小売店で仕入れが容易であり一般流通しやすいことから、一定の価値があるとされ、音楽家の作品が初めてメジャー流通されることをメジャーデビューと呼ばれる。
また、対して個人や団体が同人で小規模に流通販売することをインディーズ流通と呼ばれる。これらの販売方法ではCDショップなどの小売店への直接交渉やコンサートなどでの手売り、通販、コミックマーケットやM3といった同人即売会での出展などがある。
脚注
関連項目
外部リンク
- 日本レコードセンター株式会社 (NRC)
- 社団法人日本レコード協会 (RIAJ)
